このような例外を除けば、売り上げは伸びているのに採算がとれないという場合には、いつでも活用できる指標なのです。
業種が違えば、この比率は大きく変わるし、ある場合には適性であってもそれが他の事業に常にあてはまるわけではありません。
特定の状況で比率が適切か否かの基準は何か、という点は議論となるところです。
しかし、こういった難点はあるものの、どんな状況でも比率は出せるし、経費・利益の構造が適切かどうかを見極める手助けにもなります。
また、どのような状況でも、業績を測定するための適切な尺度を決めるのにたいした時間はかかりません。
もちろん、改善が生む利益の価値(例えば、一日あたりの債券の減少や、従業員一人あたりの売上高上昇)は、利益を改善できるのか、すべきなのか、また計画の中でこれらの改善が十分強調されているかを判断するために役立つのです。
では次に、リスクと報酬の関係について。
昔、賢者が、"リスクとチャンスは手に手を取ってやって来る"と言いました。
事業計画を検討する時には、これを念頭におくことがたいへん重要です。
どの計画も程度の差はあれリスクがあることは明らかです。